マーケティングオートメーション発展の歴史は?市場動向と今後の普及

昨今、さまざまなベンダーからツールが提供されているマーケティングオートメーションですが、日本で本格的に注目されるようになったのは、2013年~2014年頃からです。
今回は、マーケティングオートメーション発展の歴史と、日本での市場動向、今後の普及についてご紹介します。

マーケティングオートメーションの歴史

マーケティングオートメーションは、見込み顧客のスコア(サイトの閲覧状況などから算出する、見込み度合い)によって適切なコンテンツをタイミングよく提供し、見込み顧客を育成する自動化ツールです。マーケティングオートメーションの導入により、営業部隊の顧客開拓に対するリソースが減り、少人数体制でも的確な見込み顧客へのアプローチが行えるようになります。

マーケティングオートメーションの発祥は1992年で、マーケティング先進国であるアメリカのUnica社が世に送り出しました。しかし、当時はインターネット普及率が低かったため、アメリカ国内でマーケティングオートメーションの有効性が浸透することはありませんでした。

マーケティングオートメーションが本格的に注目されだしたのは、1999年Eloqua社の成功からです。Eloqua社は、マーケティングに必要な機能をパッケージにして世の中に提供しました。これによって、他社もマーケティングオートメーション市場に次々と参入し、拡大していったのです。

2004年以降は高速インターネットの普及も増加したため、クラウドで数々のツールが誕生しました。また、時代に合わせたデジタルマーケティングの必要性(SNSとの連携など)も出てきたことで、2010年以降の4年間はマーケティングオートメーション市場の拡大期となったのです。

“マーケティングオートメーションの歴史”について、下記記事も参考にご覧ください。
マーケティングオートメーションの発祥と歴史

日本の市場動向

日本でも徐々に、マーケティングオートメーションは浸透してきていますが、アメリカなどの先進国と比較すると、日本のマーケティングへの投資は少ない傾向にあります。そのため、マーケティング関連の部署に配置される人員も潤沢ではなく、1人あたりの負担も多くなっているのが現状です。

他にも「日本のマーケティング市場は世界的に遅れている」「マーケティングオートメーション自体をうまく使いこなせない」などの特徴があります。これにより、マーケティングオートメーションを導入している日本の企業はまだ少ない状態です。株式会社富士キメラ総研が発表した調査※では、2015年のBtoBでの導入企業数は約1,7000社となっており、導入に対して、まだ積極ではないと言えます。

しかし、日本でのマーケティングオートメーションの立ち上がりはこれからだと言われています。近年では国内ベンダーによるマーケティングオートメーションツールの提供が増えたことにより、日本人のユーザビリティを考慮したツールが開発されています。これから先、BtoBの日本企業のマーケティングオートメーションツール導入数は、2015年から2020年までの間に約2.7倍になると言われています。※

マーケティングオートメーションの導入企業・提供企業の数はアメリカに劣っているものの、日本のマーケティングオートメーションの市場規模は、今後大きく変化していくでしょう。

今後、日本での普及は?

現在のマーケティングオートメーションの普及は、大企業を中心に広がりつつあります。今後は、中・小企業にとっても取り入れやすいツールが普及していくことで、マーケティングオートメーションを導入する動きが進んでいくでしょう。

マーケティングオートメーションは、日本で導入されてから数年しか経過していない市場のため、成功例や経験談が少ない傾向にあることも事実です。マーケティング担当者がその効果や活用方法について詳しく理解していない、というケースも多々見られます。そのため、これまでは急激な普及ではなく様子をうかがいながら、緩やかな成長を遂げていく市場でした。

しかし、BtoBの日本企業がマーケティングオートメーション導入に投入する金額は2015年で約22億円、2020年には全体で約82億円にまで成長するとされています※。

ただ、マーケティングオートメーションの導入時は、さまざまな種類のツールからそれぞれの特徴を把握し、自社にとって適切なものを選ぶ知識が必要です。併せて、マーケティングのシナリオ策定や、見込み顧客のスコア分析環境を事前に社内で整える必要もあります。これらは日本でのマーケティングオートメーション普及の課題と言えるでしょう。

おわりに

大企業を中心に広がりつつある、マーケティングオートメーションですが、今後は中・小企業にもマーケティングにおける効率化が期待できるとして、使用される機会が増えると予想されます。
日本でも企業ごとに試行錯誤を繰り返しながら、さまざまな業種でマーケティングオートメーションの導入を進め、自社の成約率アップにつなげましょう。

※2016年11月、株式会社富士キメラ総研「クラウド型マーケティングオートメーション製品市場に関する調査」参照

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